【暗号資産(仮想通貨)を勉強してもよくわからない人向け】3タイプに分けてみるとわかりやすい
「暗号資産(仮想通貨)の説明を読んでも、何がなんだかよくわからない」そう思ったことはありませんか？
実は暗号資産(仮想通貨)のタイプがわかれば、その暗号資産(仮想通貨)についてかんたんに理解することができます。この記事では、国内取引所が取り扱う18種類の暗号資産をタイプ別に解説していきます。
暗号資産(仮想通貨)は3タイプに大別できる
暗号資産(仮想通貨)は、大きく次の3種類に分類できます。
- 支払いに使うもの
- 「アプリ開発プラットフォーム」の内部通貨として使われるもの
- 特定の製品やサービス内で使われるもの
①支払いに使うもの
1つ目は、決済用として使われるものです。本物のお金のように、「コーヒーを購入する代金として使う」ことを目的とするものです。
日本の取引所が取り扱う暗号資産(仮想通貨)でいうと、ビットコインやライトコイン、モナコインが支払いタイプの暗号資産(仮想通貨)に当たるでしょう。これら3つは、何かのサービスの代金として支払う通貨として普及することを目的としているからです。
「決済に使えない暗号資産(仮想通貨)もあるの？」と疑問に思われた方もいるかもしれません。
すべての暗号資産(仮想通貨)は決済に利用できる機能をもっています。ですが主たる開発目的が「支払い」となっているものは少ないのです。
<決済を主たる目的とする暗号資産(仮想通貨)>
②「アプリ開発プラットフォーム」の内部通貨として使われるもの
2つ目は、「アプリ開発プラットフォーム」の内部通貨として使われるものです。アプリ開発プラットフォームとは、開発者がプログラミングすることにより、アプリケーションを構築できる基盤ソフトウェアのことです。
最も利用されているアプリ開発プラットフォームはイーサリアム。2021年7月時点で3,549個のアプリケーションが開発され、イーサリアム上で動作しています。
イーサリアムを利用するときに使う通貨がETHです。利用者または開発は、イーサリアム上のアプリケーションを利用するときやアプリを開発するときに、ETHをプラットフォームに対して支払う必要があります。
巨大なゲームセンターをイーサリアム、ゲームセンター内に設置されているゲームをアプリケーションだと仮定しましょう。ゲームをするためには、ゲーム機にETHを投入する必要があります。またゲームセンターにゲームを構築する技術者は、ゲームを構築するためにゲームセンターに対してETHを支払います。
このようにゲームセンター内ではETHという通貨で支払うルールになっているのです。
日本の取引所が取り扱っている暗号資産(仮想通貨)のなかで、アプリを構築できるプラットフォームは次のとおり。
③特定の製品やサービス内で使うもの
3つ目は、特定の製品やサービス内で使うものです。
たとえばエンジンコイン (ENJ) は、シンガポールを拠点とするエンジン社の、ゲーム開発者向けの製品「エンジンプラットフォーム」で利用する暗号資産(仮想通貨)です。「同じ種類であってもほかと区別できる、固有の価値をもつゲームアイテム」を作成するときにENJを利用します。
またベーシックアテンショントークン (BAT) は、Brave社が提唱するデジタル広告エコシステムで利用されます。広告をブロックする機能をもつWebブラウザ「Brave」を通じて、広告を見たユーザーに報酬として配布されたり、ユーザーがWeb上のコンテンツクリエーターを支援したりするときに使います (なお日本居住者はBATではなくBATポイントが付与されます) 。
上記のように、開発元の製品と関連して利用されるタイプの暗号資産(仮想通貨)は、次のとおりです。
まとめ
暗号資産(仮想通貨)を上記３タイプに分類することで、それぞれの通貨の特徴をより理解しやすくなると思います。暗号資産(仮想通貨)を調べるときにお役立てください。
